疾患啓発（DTC）研究会

◇◆ DTCの企画から実施まで ◆◇

講演１「DTCマーケティングのいろは（企画から実施までの流れ）」
専務理事　古川隆氏

DTCマーケティングをこれから始めようとする人に向けた「いろは」について、古川氏がDTCに携わった約20年の経験談をもとに具体的に話がありました。「DTCあるある」の部分では「誰のために？」、「何のために？」についてが基本であり重要であることが述べられました。また、施策をスタートするまでの時間設定（計画）や実施後の効果検証についても実践的で示唆に富んでおり、これから実施を予定している参加者には取り組み意欲の向上に繋がる内容でした。特に古川氏が関与して成功したDTCプロジェクトの共通点は長年の経験から得た大きな成果であり、参加者にとって大変参考となる内容だったようです。

◇◆ DTCの基本姿勢 ◆◇

講演２「皮膚科疾患のDTCの実際と綱領活用」
副代表理事／疾患啓発綱領普及委員会副委員長　岩橋洋平氏

前半は疾患啓発の基本姿勢であり当研究会が2020年に発表した『疾患啓発綱領』について、6つの「行動基準」の紹介がありました。特に綱領発表に至るまでの「背景」や「理念」の検討については、DTC実施環境を十分に考慮したことがわかり、「理念」については製薬企業の本来持っている企業理念や目的と一致しているかが再認識できたことと思います。
後半では岩橋氏自身の経験談からDTCによって何を学び、今後どのように活動をするべきかが話されました。ターゲット選定の重要性や広告代理店選択のポイントについて、大変わかりやすい解説で、参加者自信が実施する際の参考、そして実施に対する意欲が向上する内容でした。

◇◆ 昨今のコンプライアンスを取り巻く環境 ◆◇

講演３「疾患啓発を取り巻く様々な業界内規範」
招聘講師：　アッヴィ合同会社 コンプライアンス部 部長　大須賀久人氏

大須賀氏からは薬機法上の広告規制や販売情報提供ガイドラインについて基本の講義があった後、疾患啓発活動の広告該当案件についても講演がありました。コンプライアンスからインテグリティへといった社会へのニーズ適応や「科学的且つ客観的根拠」に基づく販売情報提供活動の体制についてどのようなPDCAサイクルで実務を行なっているかを薬機法やガイドラインを中心に解説があり、ルールをルール通りに運用する時代になった事を再認識できました。また疾患啓発活動の広告やプレスリリースについて、目的や内容に対しどのような見解を法務コンプライアンスが専門の大須賀が持っているかを知る機会となり、講演後の質疑応答の時間では、参加者が実際困っている事案について見解を得られる機会にもなりました。

◇◆ まとめ ◆◇

本来リアル参加形式でDTC初心者向けのためのグループワーク（DTC活動に対する思考強化）を実施する予定でしたが、新型コロナウイルスの急速な拡大により、急遽Webにて講演のみの開催となりました。しかしながら、各講演後に質疑応答の時間を設けたことにより、参加者が普段実務で抱えている悩みを講師に質問できる機会としてこの研修会が活用できたようで活発な質問が出ていました。
今後も正しいDTCマーケティングを学ぶ場、そして業界内の情報交換を行なう場として、年に2回開催の定例会や不定期開催の研修会を開催していく予定です