研究会の目的や沿革など、これまでのあゆみを紹介します。
代表挨拶
本研究会は2011年に発足し、本年(2024年)で創立13周年を迎えました。10周年を迎えたのを機に本会の制度改革に取り組み、2024年度より新たな会員企業登録を行い、これまでの都度会費制から年会費制へと移行しました。現在、会員企業は15社に登録を頂いています。
本会では、「患者さん視点」の疾患啓発について、年2回の定例会と不定期の研修会を開催すると共に3つの委員会を設けて活動しています。本会では、製薬企業は病気に苦しむ患者さんに対して適切かつ十分な疾患情報を速やかに提供することで疾患を認知させ、よりよい治療の選択に患者さん本人が参加できるよう努めることだと考えています。現在、一般生活者の方が身体に不調があり病気ではないかと疑ってとる行動では、インターネットを通じての情報収集が多いのではないでしょうか。しかしながら、ネットを通じて入手する情報の中には根拠に乏しい内容も混在しており、場合によっては治療の遅延や症状の悪化につながる可能性もあります。
このような状況下、2020年6月に本会では製薬企業が患者さんやその家族、一般の方に向けた疾患に関わるさまざまな啓発活動を実施する上での基本原則を定めた「疾患啓発綱領」を策定し発表しました。このような活動を通して、製薬企業が実施する疾患啓発活動について社会から理解してもらい、製薬企業の責務を果たす前向きで重要な取り組みとして認知されていくことを目指しています。
すでに疾患啓発活動を実施している企業、実施を検討中の企業、将来の実施に備え知識を得たいと考えている企業、どのようなフェーズの企業でも本会の目的に賛同頂ける企業であれば参加を歓迎いたします。既に参加している会員企業からは、知識の習得と共に社外のネットワーク作りで貴重な場であるとのコメントを頂いています。私たちと一緒に疾患啓発活動の健全な発展のために活動していきましょう。会員企業登録は、随時受け付けておりますので、お問い合わせページからご連絡ください。
なお、当会の「疾患啓発綱領」やすべての会合内容は本サイト内で公開しておりますのでぜひご参照ください。
2024年6月1日
疾患啓発(DTC)研究会
代表理事 高橋 義宣
概要
- 創立:2011年3月11日
- 設立:2013年6月20日
- 代表理事:高橋 義宣 (ノーベルファーマ)
- 名誉顧問:秋和 真一、古川 隆
- 会員社数:15社(2024年4月現在)
理事
高橋 義宣(代表理事:ノーベルファーマ)
岩橋 洋平(副代表理事:マルホ)
藤井 俊樹(副代表理事:興和)
越後 浩 (理事:アレクシオンファーマ)
加藤 隆太(理事:鳥居薬品)
三戸 翔平(理事:杏林製薬)
福田 恵美(監事:富士製薬)
沿革
アステラス製薬が中心となり、2010年に製薬業界で盛んになりつつあるDTCマーケティングについて、業界内できちんと取り組み健全な方向に進んでいくための情報交換の場が必要との思いから、発起人を募り賛同する製薬企業に働きかけて発足する。
すでにDTCマーケティングシンポジウムなどを主催していたアーベーツェー古川隆氏がこの発足を支援する。
第1回目の情報交換会は東日本大震災発生のため流会となるが、この会の必要性を強く感じる有志により会場をグラクソ・スミスクラインに移し、半年後に実現することになる。
その後、数回の会合を重ね、2013年6月20日より内容の濃い活動を進めていくために「疾患啓発(DTC)研究会」として改組し、正式に設立され現在に至っている。
目的
本会は、製薬業界内における疾患啓発(DTC)活動の健全な発展と実施を目指して組織され、以下の各項目を目的とする。
- 疾患啓発(DTC)に関する研究や情報交換を行うこと
- 疾患啓発(DTC)に関する教育や研修を行うこと
- 疾患啓発(DTC)に関する調査研究と外部への公表を行うこと
(会則より抜粋)
活動内容
(定例会) 会員社限定で各社持ち回りにより年2回程度開催する活動
(研修会) 会員社ならびに希望する会員社以外の研究開発型製薬企業が参加し、不定期に開催する活動
委員会
少人数の会員社により組織し、理事会の承認を得たうえで個別のテーマについて検討や調査研究を行う活動
○その他本会の目的を達成するために必要と思われる活動
(会則より抜粋)
会員資格
日本国内に存在し本会の趣旨に賛同する研究開発型製薬企業ならびに医療機器製造企業および医療用医薬品卸企業、再生医療等製品研究開発製造販売企業で 、入会申込書による所定の手続きを経て本会に申し込み、理事会の承認を得たもの。
(会則より抜粋)